１４日前場は日経平均株価が、前週末比９９円９６銭安の３万９４６９円７２銭と３日続落。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）は同０．２５ポイント安の２８２２．９９ポイントと小幅に反落した。現地１１日の米国株式は、ＮＹダウが３日ぶり、ナスダック総合指数が４日ぶりに反落。日本株は、米株安や前週末の上値の重い展開が継続し売り優勢で取引を開始した。日経平均は弱含みで推移し、午前１０時１５分には同２８０円７８銭安の３万９２８８円９０銭を付けている。売り一巡後は、足元でドル・円相場がやや円安方向にあることを支えに下げ渋る展開で前場の取引を終えている。
東証プライム市場の出来高は７億７１８万株、売買代金は１兆７６８０億円。騰落銘柄数は値上がり１０３７銘柄で値下がりの５２６銘柄よりも多い。変わらずは６３銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち１１業種が下落、２２業種が上昇した。バンナム、任天堂などのその他製品株や、三菱ＵＦＪ、三井住友などの銀行株が下落。ＪＡＬ、ＡＮＡなどの空運株や、ＫＤＤＩ、ソフバンＧなどの情報通信株も安い。住友電工、フジクラなどの非鉄金属株や、ＳＵＭＣＯ、三和ＨＤなどの金属製品株も軟調。アドバンテス、キーエンスなどの電気機器株や、ＯＬＣ、リクルートＨなどのサービス株も弱い。一方、関西電、関西電などの電気・ガス株や、三井不、菱地所などの不動産株、中外薬、第一三共などの医薬品株が高い。
個別では、ＪＴＥＣ、ジンズＨＤ、Ｂガレージ、日本新薬、ローツェが下落。半面、ＧＭＯインタ、ダイト、理計器、アドソル、タマホームなどが上昇した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
