２６日後場は日経平均株価が、前日比４１３円４２銭安の４万２３９４円４０銭と３日ぶりに反落。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同３３．５０ポイント安の３０７１．９９ポイントと大幅下落した。現地２５日の米国株安を受け売りが先行。手がかり材料に乏しいなか、ドル・円相場が朝方の水準よりも円高方向に振れたことも意識され、日経平均は午前９時４８分に同６７０円２０銭安の４万２１３７円６２銭を付けた。その後、下げ渋る動きをみせたもののもみ合い商状が続いた。現地２６日の米国では、６月Ｓ＆ＰコアロジックＣＳ住宅価格指数や、８月ＣＢ消費者信頼感指数の発表を控えることもあり、様子見姿勢が強まった。
東証プライム市場の出来高は２４億８１５５万株、売買代金は５兆６２３７億円。騰落銘柄数は値上がりが３８６銘柄、値下がりは１１８０銘柄と７割を超えた。変わらずは５４銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち３２業種が下落、１業種が上昇した。中外薬、第一三共などの医薬品株や、東電力ＨＤ、関西電などの電気・ガス株が下落。ＯＬＣ、リクルートＨなどのサービス株や、ＪＲ東日本、ＪＲ東海などの陸運株も安い。アシックス、任天堂などのその他製品株や、トヨタ、ホンダなどの輸送用機器株も軟調。ＭＳ＆ＡＤ、東京海上などの保険株や、三井不、菱地所などの不動産株も弱かった。一方、三菱倉、上組などの倉庫運輸株が上昇した。
そのほか、電算システム、一工薬、アステリア、東京計器、日産自が下落。半面、ぴあ、デジタルＨＤ、マーキュリア、鶴見製、東邦鉛などが上昇した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
