１４日前場は日経平均株価が、前日比８６４円９２銭高の５万４４１３円９２銭と大幅に３日続伸。午前１１時２６分に同８９７円９４銭高の５万４４４７円１０銭を付け、連日で取引時間中の最高値を更新した。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同３１．４０ポイント高の３６３０．２９ポイントと上昇し、同じくきのう１３日の取引時間中の最高値を塗り替えた。高市早苗首相が衆院解散に踏み切るとの見方が継続。積極的な財政策が意識されたほか、株価上昇による投資家心理も支えとなり、堅調な相場展開となった。為替相場が一時１ドル＝１５９円台の半ばと、円安方向に振れたことも追い風。
東証プライム市場の出来高は１１億９１５９万株、売買代金は３兆４７８２億円。騰落銘柄数は値上がりが１１６８銘柄と７割を超えた一方、値下がりは３７８銘柄にとどまった。変わらずは５７銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち２７業種が上昇、６業種が下落した。ＩＮＰＥＸ、石油資源などの鉱業株や、オリンパス、ＨＯＹＡなどの精密機器株が上昇。ディスコ、菱重工などの機械株や、ＡＧＣ、ガイシなどのガラス土石株も高い。出光興産、ＥＮＥＯＳなどの石油石炭株や、アドバンテス、東エレクなどの電気機器株も堅調。三井金属、住友鉱などの非鉄金属株や、イビデン、信越化などの化学株もしっかり。一方、ソフバンＧなどの情報通信株や、サカタのタネなどの水産農林株が安い。
そのほか、稀元素、東邦鉛、洋エンジ、冨士ダイス、三光合成が上昇。半面、竹内製作、ネクセラ、パルＧＨ、ＰＲＴＩＭＥ、ＬｉｎｋＵＧなどが下落した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
