１４日の後場は日経平均株価が、前日比７９２円０７銭高の５万４３４１円２３銭と大幅に３日続伸。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同４５．２７ポイント高の３６４４．１６ポイントと上昇した。日経平均、ＴＯＰＩＸともに、連日で終値ベースの最高値を更新した。高市早苗首相が衆院解散に踏み切るとの見方が継続。積極的な財政策が意識されたほか、株価上昇による投資家心理も支えとなった。日経平均は午後零時３１分に同９３８円１６銭高の５万４４８７円３２銭を付けた。その後は、連日での高値追いに短期的な過熱感が警戒され、手じまい売りに上値が重くなる場面もみられた。為替相場は１ドル＝１５９円２０銭台と、足元ではもみ合い。
東証プライム市場の出来高は２４億６９６８万株。売買代金は７兆１４２６億円。騰落銘柄数は値上がりが１１５６銘柄と７割を超え、値下がりは３９５銘柄、変わらずは５２銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち２９業種が上昇、４業種が下落した。ＩＮＰＥＸ、石油資源などの鉱業株や、オリンパス、ＨＯＹＡなどの精密機器株が上昇。ディスコ、菱重工などの機械株や、三菱ＵＦＪ、三井住友などの銀行株も高い。出光興産、ＥＮＥＯＳなどの石油石炭株や、三井金属、住友鉱などの非鉄金属株も堅調。アドバンテス、東エレクなどの電気機器株や、ＴＯＴＯ、ガイシなどのガラス土石株もしっかりだった。一方、ソフバンＧなどの情報通信株や、サカタのタネなどの水産農林株が安い。
そのほか、稀元素、東邦鉛、洋エンジ、冨士ダイス、三光合成が上昇。半面、電通グループ、パルＧＨ、竹内製作、電通総研、ＬｉｎｋＵＧなどが下落した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
