２４日前場は日経平均株価が、前週末比４３０円８５銭高の５万７２５６円５５銭と反発。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同３．８５ポイント高の３８１２．３３ポイントと小幅に上昇した。朝方は米国株安を受け売りが先行した。ただその後は、米国の関税政策の先行きや、中東情勢などが警戒されるなかでも押し目買いが優勢の展開となり、日経平均は午前１０時４２分に前週末比５０６円３９銭高の５万７３３２円０９銭を付けた。外部要因の不透明感は残るものの、「材料を徐々に織り込ながら落ち着きどころ探る展開となりそう」（中堅証券）との声が聞かれた。
東証プライム市場の出来高は１３億３７６２万株、売買代金は４兆２５３３億円。騰落銘柄数は値上がりが１０７１銘柄、値下がりは５０３銘柄、変わらずは２２銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち２５業種が上昇、８業種が下落した。住友電工、フジクラなどの非鉄金属株や、ＡＧＣ、ＴＯＴＯなどのガラス土石株が上昇。テルモ、ＨＯＹＡなどの精密機器株や、帝人、東レなどの繊維株も高い。信越化、富士フイルムなどの化学株や、ＪＡＬ、ＡＮＡなどの空運株も堅調。ニッスイ、マルハニチロなどの水産農林株や、王子ＨＤ、日本紙などのパルプ・紙株もしっかり。一方、三井住友、みずほなどの銀行株や、メルカリ、ソフバンＧなどの情報通信株が安い。
そのほか、ＫＯＡ、日東紡、旭ダイヤ、古河電工、テスＨＤが上昇。半面、ベイカレント、トレンド、ソリトン、Ｓａｎｓａｎ、洋エンジなどが下落した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
