２日後場は日経平均株価が、前週末比７９３円０３銭安の５万８０５７円２４銭と５日ぶりに大幅反落。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同４０．２６ポイント安の３８９８．４２ポイントと下落した。米国とイスラエルは２月２８日、イランへの攻撃を実施。イランの最高指導者ハメネイ師が死亡したことや、その後のホルムズ海峡が事実上封鎖状態にあることなども報じられ、中東情勢の先行き不透明感が強まり幅広い銘柄に対してリスク回避の売りが先行。日経平均は午前９時２９分に同１５６４円５０銭安の５万７２８５円７７銭を付けた。金融株は、英住宅ローン会社の破綻も重し。その後、目先的な売られすぎ感から下げ渋る動きをみせたものの、時間外取引で米株価指数先物が下落するなか、２日の米国株式市場の反応をみたいとして、模様眺めムードが広がった。短期的には中東情報に関する報道に一喜一憂する展開を強いられそうだ。
東証プライム市場の出来高は２６億９４１５万株、売買代金は８兆６３０５億円。騰落銘柄数は、値上がりが３４０銘柄、値下がりは１２２３銘柄、変わらずは３３銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち２３業種が下落、１０業種が上昇した。ＪＡＬ、ＡＮＡなどの空運株や、大和証Ｇ、野村などの証券商品先物株が下落。三菱ＵＦＪ、三井住友などの銀行株や、浜ゴム、ブリヂスなどのゴム製品株も安い。エーザイ、第一三共などの医薬品株や、第一生命ＨＤ、東京海上などの保険株も軟調。東電力ＨＤ、関西電などの電気ガス株や、クレセゾン、オリックスなどのその他金融株も弱かった。一方、ＩＮＰＥＸ、石油資源などの鉱業株や、住友電工、フジクラなどの非鉄金属株、郵船、川崎汽などの海運株が上昇した。
そのほか、Ｖキューブ、明和産、住友ゴム、パーク２４、ＬｉｎｋＵＧが下落。半面、旭有機材、メイコー、ヨドコウ、ＳＷＣＣ、大阪チタなどが高い。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
