１９日後場は日経平均株価が、前日比１８６６円８７銭安の５万３３７２円５３銭と急落。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同１０８．０１ポイント安の３６０９．４０ポイントと大幅に反落した。日経平均は終値ベースで今年３番目の下げ幅となった。中東でエネルギー施設への攻撃の応酬があり、原油価格が再び急騰。米２月ＰＰＩ（生産者物価指数）の上昇率が市場予想平均を上回ったことから、１８日の米国市場はＮＹダウ、ナスダック総合指数がともに３日ぶりに反落した。東京市場は、米国株安やきのう大幅反発した反動から、売り優勢で取引を開始。時間外取引で原油価格が高止まりするなか、あすから３連休となることも重なりリスク回避姿勢が強まった。日経平均は午後２時５９分に、同２０４９円２２銭安の５万３１９０円１８銭を付ける場面もみられるなど、総じて弱含みで推移した。
東証プライム市場の出来高は３１億２９３２万株、売買代金は８兆５３６４億円。騰落銘柄数は値上がりが４０銘柄にとどまる一方、値下がりは１５４１銘柄と全体の９５％を超え全面安。変わらずは９銘柄だった。
業種別では、全３３業種が下落した。日本紙、北越コーポなどのパルプ・紙株や、三井物、三菱商などの卸売株が下落。出光興産、ＥＮＥＯＳなどの石油石炭株や、ＪＡＬ、ＡＮＡなどの空運株も安い。住友大阪、太平洋セメなどのガラス土石株や、信越化、花王などの化学株も軟調。ＳＵＭＣＯ、三和ＨＤなどの金属製品株や、東電力ＨＤ、関西電などの電気ガス株、大成建、清水建などの建設株も弱かった。
そのほか、ＪＤＩ、ラサ工、日電波、ネットプロテ、テイカが下落。半面、リガクＨＤ、三井海洋、洋エンジ、ベイカレント、神奈中交などが上昇した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
