６日後場は日経平均株価が、前週末比２９０円１９銭高の５万３４１３円６８銭と続伸。一方、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）は同０．３９ポイント安の３６４４．８０ポイントと小幅ながら反落した。中東情勢に対する先行き不透明感があるものの、日本関係の船舶が相次いでホルムズ海峡を通過したことが確認されたほか、高市首相がナフサの在庫について「少なくとも国内需要４カ月分を確保している」と明らかにしたこともあり、先行き警戒感が後退する格好となった。ＡＩ（人工知能）関連や半導体関連などが日経平均を押し上げ、午前１１時２４分に同９１５円８５銭高の５万４０３９円３４銭を付けた。ただ、買い一巡後は上値が重く、日本時間の７日午前２時にはトランプ大統領の会見を控えることもあり、様子見姿勢が強まり戻り待ちの売りに押された。
東証プライム市場の出来高は１６億５１１１万株、売買代金は５兆２７４０億円。騰落銘柄数は値上がりが９４９銘柄、値下がりは５６１銘柄、変わらずは６６銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち１６種が上昇、１７業種が下落した。郵船、商船三井などの海運株や、三井金属、古河電工などの非鉄金属株が上昇。ＨＯＹＡ、シチズン時計などの精密機器株や、三菱ＵＦＪ、三井住友などの銀行株も高い。７＆ｉＨＤ、ファストリテなどの小売株や、イビデン、信越化などの化学株も堅調。ＴＯＰＰＡＮ、任天堂などのその他製品株や、キリンＨＤ、味の素など食料品株もしっかり。一方、ＩＮＰＥＸ、石油資源などの鉱業株や、東電力ＨＤ、関西電などの電気ガス株が安い。
そのほか、Ｖキューブ（監理）、さくら、ＧＭＯインタ、ライドリＣ、クオンツ総研ＨＤが上昇。半面、アステリア、ＪＤＩ、ＡＲＣＨＩＯＮ、ＫＬａｂ、Ｔ＆ＤＨＤなどが下落した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
