７日前場は日経平均株価が、前日比９０円２７銭安の５万３３２３円４１銭と３日ぶりに反落、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）は同０．９０ポイント安の３６４３．９０ポイントと小幅ながら続落した。朝方は、６日の米国株高を受けて買いが先行した。ただ、トランプ大統領は６日、イランに対する攻撃停止期間を日本時間の８日午前９時までとすることを改めて強調した。中東情勢の先行き不透明感のなか、時間外取引で原油先物価格が高止まりし売りが優勢となった。日経平均は一時５００円超あげたものの、午前１１時１４分には、同２１９円２１銭安の５万３１９４円４７銭まで値を消した。
東証プライム市場の出来高は８億４５７０万株、売買代金は２兆８１２０億円と伸び悩んだ。騰落銘柄数は値上がりが８２５銘柄で、値下がりの６７７銘柄よりも多い。変わらずは７４銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち１４種が下落、１８業種が上昇、鉄鋼１業種がほぼ変わらず。住友電工、フジクラなどの非鉄金属株や、ＫＤＤＩ、ソフバンＧなどの情報通信株が下落。ＡＮＡなどの空運株や、ニッスイ、Ｕｍｉｏｓなどの水産農林株も安い。中外薬、エーザイなどの医薬品株や、ユニチカ、東レなどの繊維株も軟調。アサヒ、味の素など食料品株や、デンソー、スズキなどの輸送用機器株も弱い。一方、出光興産、ＥＮＥＯＳなどの石油石炭株や、テルモ、ＨＯＹＡなどの精密機器株が高い。
そのほか、ユニオンツル、ＡＲＣＨＩＯＮ、Ｖテク、マルマエ、Ｗスコープなどが下落。半面、Ｖキューブ（監理）、インターメス、アステリア、Ａｐｐｉｅｒ、サンリオが上昇した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
