(画像=株式新聞)
| この記事は2026年9月14日に株式新聞で公開された「＜相場の読み筋＞９月１４日」を転載したものです。 掲載記事：＜相場の読み筋＞９月１４日 |
前週末１１日の米国株式は、ＮＹダウが前日比５０９．１９ドル高の５万２５７３．２９ドル、ナスダック総合指数が同２５１．３１０ポイント高の２万６３３３．０３５ポイントとそろって５日ぶりに反発して取引を終了。出来高概算は、ＮＹ市場が１１億２３０５万株、ナスダック市場が５９億７６２８万株だった。イラン外相が湾岸諸国と１４日に会談を行うと報じられ、需給悪化への過度な警戒感が後退しＮＹ原油先物価格が９日ぶりに反落。自律反発狙いの買いが優勢となった。注目された米８月ＣＰＩ（消費者物価指数）は前年同月比３．４％上昇。市場予想の平均と一致し相場への影響は限られた。ＮＹダウ採用銘柄では、シスコ・システムズやＩＢＭ、ボーイングなどが値上がり率の上位に入っている。
１４日の東京株式は、急落スタートも一巡後は持ち直すか。前週末の米国株高の要因の１つとなった中東情勢を巡っては、オマーンの外相が１３日、ホルムズ海峡を巡るイランなどとの協議が延期になったと表明し、先行き不透明感が再び強まった格好。また、米アンソロピックの経営者らが、ＡＩ（人工知能）の減速を訴えたことも、関連銘柄の上値を重くする可能性がある。ただ、過剰反応の先行には注意したい。
為替相場は、１ドル＝１５３円台の半ば（前週末１１日は１５４円２１－２３銭）、１ユーロ＝１７８円台の前半（同１７８円９７銭－１７９円０１銭）と円高方向にあり、輸出関連株には重しとなりそう。前週末１１日のＡＤＲ（米国預託証券）は円換算値で、ＳＵＭＣＯ<3436.T>、古河電工<5801.T>、住友電工<5802.T>などが、同１１日の東京終値に比べ高い。シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、同１１日の大阪取引所清算値比５７５円高の６万４５３５円だった。
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