
(画像=SBI証券)
この記事は2025年3月17日にSBI証券で公開された「1分でチェック!今週の米国株式 」を転載したものです。 掲載記事(最新版):1分でチェック!今週の米国株式 |
今週は米金融当局者の経済・金融見通しに変化があるかどうかがポイント
先週の振り返り
先週の米国株は引き続き調整色が見られる展開となりました。トランプ大統領が関税政策を優先し、経済や市場が打撃を受けても容認するのではとの見方が広がったほか、鉄鋼・アルミニウム関税が発動されたことで世界経済への懸念がネガティブ材料視されました。S&P500指数はピークから一時約10%安となり、調整局面入りする場面がありました。3/14時点では、これまで米国株を牽引してきたマグニフィセント・セブンについてはその指数が昨年12月ピークから約18%下げ、ナスダック総合指数も同12月ピークから約12%の下落で調整局面となっています。なお、週間ベースではNYダウが続落、S&P500とナスダックは4週続落となりました。S&P500セクター別(11業種)パフォーマンスはエネルギーと公益が上げて、生活必需品や一般消費財・サービス、コミュニケーション・サービスなどの下げが目立ちました。個別株ではマクドナルド(MCD)やインターナショナル ビジネス マシーンズ(IBM)、アッヴィ(ABBV)などが史上最高値圏で推移し、ブリストル マイヤーズ スクイブ(BMY)やアルトリア グループ(MO)などが52週高値圏です。S&P500指数採用銘柄で200日移動平均を超える比率は39%と鈍化しています。
個別株の材料としては、インテル(INTC)は半導体開発ソフトウェアのケイデンス デザイン システムズ(CDNS)の元CEOを同社次期CEOとして起用すると明らかにしたことで、経営再建への期待感から株価は急騰しました。テスラ(TSLA)はアナリストによるEV納車台数予測の下方修正で急落しましたが、トランプ大統領がテスラ車購入を表明して持ち直す動きもありました。デルタ エアーラインズ(DAL)は米国での需要低迷で1-3月期の業績見通しを下方修正して株価は大幅安となりました。オラクル(ORCL)は12-2月期の売上高が市場予想を下回り、株価は下落しました。アドビ(ADBE)は3-5月期の業績見通しが失望を誘うとの見方から、株価は急落しました。なお、S&P500指数採用銘柄の498社が決算発表済みで、EPSが市場予想を上回るポジティブサプライズ比率は74%です。今週はマイクロン テクノロジー(MU)やフェデックス(FDX)などが決算発表を予定しています。このほか、エヌビディア(NVDA)がマーケット注目のGTCカンファレンスを開催予定です。
今週の見通しと注目セクター・テーマ
今週は米金融当局者の経済・金融見通しに変化があるかどうかがポイントになりそうです。3/18-19に行われるFOMCでは政策金利の据え置きが市場では見込まれています。併せて発表される金融当局者の経済・金融見通しで昨年12月時点の見通しから変化があるかが注視されそうです。実質GDP成長率とインフレ、政策金利見通しが重要視されると思われますが、特にインフレ見通しと政策金利見通しを引き下げた場合はマーケットで好感される可能性が高く、逆のケースではネガティブ材料視される可能性があり、今後のマーケットを占う上でも最重要のイベントになりそうです。この他、マーケットに影響を与え得る経済指標関連としては小売売上高などがあげられます。なお、個別企業ではエヌビディア(NVDA)のGTCカンファレンスがハイテク株のセンチメント回復を占う上で注目されそうです。AIに関して強気な見方が示されるかどうか注視されます。
注目セクター・テーマとしては下記を考えています。
ファクターリターン関連:S&P500指数の年初来のファクターリターンに関して、配当利回りと低ボラティリティのファクターが堅調に推移しています。米国株式市場は急変動リスクが残る中、関連銘柄は注目されやすいと思われます。AT&T(T)、ジョンソン & ジョンソン(JNJ)、CVSヘルス(CVS)、コカ-コーラ(KO)
市場予想EPS上方修正関連:過去1カ月において市場予想EPSが上方修正されている企業は、トランプ関税で不透明感がある中でも、マーケットの期待値が高い企業と思われます。プログレッシブ コープ(PGR)、サザン(SO)、NRG エナジー(NRG)、EQT(EQT)
金関連:マーケットのセンチメントが不安定の中、NY金先物価格は史上最高値圏で推移しています。金関連ETFへの資金フローも堅調で、投資家の金関連への投資需要は引き続き高いと思われます。バリック ゴールド(GOLD)、ニューモント(NEM)、SPDR ゴールド シェア(GLD)、iシェアーズ ゴールド トラスト(IAU)
重要イベント・主な経済指標

※Bloombergデータ、各種報道をもとにSBI証券が作成
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