２４日後場は日経平均株価が、前週末比４９５円３９銭高の５万７３２１円０９銭、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同７．５０ポイント高の３８１５．９８ポイントと反発した。朝方は米国株安を受け売りが先行。ただその後は、米国の関税政策の先行きや、中東情勢などが警戒されるなか、押し目買いが優勢の展開となった。じり高基調が続くなか、日経平均は午後２時３２分に前週末比５９５円９７銭高の５万７４２１円６７銭を付けた。外部要因の不透明感が残るなかで、取引終了近くにはやや伸び悩む格好となった。
東証プライム市場の出来高は２６億４４７５万株、売買代金は８兆５８０７億円。騰落銘柄数は、値上がりが１０４６銘柄、値下がりは５０５銘柄、変わらずは４６銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち２３業種が上昇、１０業種が下落した。住友電工、フジクラなどの非鉄金属株や、ＡＧＣ、ガイシなどのガラス土石株が上昇。ＨＯＹＡ、セイコーＧなどの精密機器株や、帝人、東レなどの繊維株も高い。イビデン、信越化などの化学株や、ニッスイ、マルハニチロなどの水産農林株も堅調。ＪＡＬ、ＡＮＡなどの空運株や、ＳＵＭＣＯ、三和ＨＤなどの金属製品株もしっかり。一方、メルカリ、ソフバンＧなどの情報通信株や、三井住友、みずほなどの銀行株が安い。
そのほか、日東紡、ＫＯＡ、古河電工、ユニチカ、ヨコオが上昇。半面、ベイカレント、トレンド、ソリトン、ＳＨＩＦＴ、住友ファーマなどが下落した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
