３日前場は日経平均株価が、前日比１３２９円９７銭安の５万６７２７円２７銭、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同８７．２８ポイント安の３８１１．１４ポイントと、そろって大幅に続落した。前日に続き中東地域での地政学リスクが意識され売りが先行。その後も手控えムードが広がり、日経平均は午前１１時１９分に同１４３５円０１銭安の５万６６２２円２３銭を付けた。取引時間中に５万６０００円台となるのは２月２４日以来、１週間ぶり。前週末まで急ピッチで上昇していた反動や、短期的な売買の手じまい売りが米国のイラン攻撃をきっかけに加速している。市場では「海外市場の動揺がおさまるまで、値動きの荒い展開が続きそう」（中堅証券）との声が聞かれた。
東証プライム市場の出来高は１４億２２０９万株、売買代金は４兆８２６３億円。騰落銘柄数は値上がりが１３０銘柄にとどまった一方、値下がりは１４４２銘柄と全体の９割に達した。変わらずは２３銘柄だった。
業種別では、全３３業種が下落した。出光興産、ＥＮＥＯＳなどの石油石炭株や、トヨタ、ホンダなどの輸送用機器株が安い。ＪＡＬ、ＡＮＡなどの空運株や、日立、ソニーＧなどの電気機器株も下落。ユニチカ、東レなどの繊維株や、ＳＭＣ、菱重工などの機械株も弱い。イオン、ファストリテなどの小売株や、アシックス、任天堂などのその他製品株、浜ゴム、ブリヂスなどのゴム製品株も軟調だった。
そのほか、住友ファーマ、洋エンジ、ＴＤＫ、デクセリアル、村田製が下落。半面、ホトニクス、菱ガス化、ＫＬａｂ、レゾナック、旭有機材などが上昇した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
