３０日前場は日経平均株価が、前週末比２４３６円９４銭安の５万９３６円１３銭と大幅に３日続落。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）は同１５２．３５ポイント安の３４９７．３４ポイントと急反落した。前週末２７日の米国株式は、米軍がイランへ地上部隊の投入を検討していると報じられ、停戦期待が後退してＮＹダウ、ナスダック総合指数はともに続落。この日の日本株も売りが先行、日経平均は午前９時１３分に、同２８０６円０８銭安の５万５６６円９９銭を付けるなど、取引時間中としては、２３日以来約１週間ぶりに５万１０００円を割り込んだ。売りが一巡した後、下げ渋る場面もみられたが、時間外取引での原油先物価格の動きを警戒する展開が続いた。
東証プライム市場の出来高は１２億６５５０万株、売買代金は３兆４４７３億円。騰落銘柄数は値上がりが３４銘柄にとどまった一方、値下がりは１４９０銘柄と全体の９４％に達した。変わらずは５銘柄だった。
業種別では、全３３業種が下落した。住友電工、フジクラなどの非鉄金属株や、ディスコ、菱重工などの機械株が下落。ＴＯＴＯ、ガイシなどのガラス土石株や、トヨタ、ホンダなどの輸送用機器株も安い。アドバンテス、東エレクなどの電気機器株や、大和証Ｇ、野村などの証券商品先物株も軟調。ＳＵＭＣＯ、三和ＨＤなどの金属製品株や、アシックス、任天堂などのその他製品株、郵船、商船三井などの海運株も弱い。
そのほか、東洋証、明治電機、ＩＴＭ、京三製、グンゼが下落。半面、イーレックス、ライドリＣ、レノバ、Ｋ＆Ｏエナジ、日本コークスなどが高い。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
