１９日午前１０時すぎの日経平均株価は、前日比２５０円程度安い３万８６３０円前後で推移する。午前９時１９分には、同３１７円９９銭安の３万８５６７円１６銭を付けた。中東情勢の先行き不透明感が継続するなか、前日まで３日続伸していたこともあり目先的な利益を確定する動きが先行した。その後も下げ幅を広げている。現地１８日の米国株式はＦＯＭＣ（米連邦公開市場委員会）を受けて、ＮＹダウが続落した一方、ナスダック総合指数は反発するなど、まちまち。シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、１８日の大阪取引所清算値比２１０円安の３万８６４０円だった。
業種別では、全３３業種のうち２４業種が下落、９業種が上昇している。出光興産、ＥＮＥＯＳなどの石油石炭製品株や、ＩＮＰＥＸ、石油資源などの鉱業株が下落。オリンパス、ＨＯＹＡなどの精密機器株や、アステラス薬、第一三共などの医薬品株も安い。ＳＵＭＣＯ、三和ＨＤなどの金属製品株や、トヨタ、ホンダなどの輸送用機器株も軟調。ＭＳ＆ＡＤ、東京海上などの保険株や、東レ、ゴルドウインなどの繊維株も弱い。一方、ＳＢＩ、大和証Ｇなどの証券商品先物株や、ＪＡＬ、ＡＮＡの空運株が高い。
個別では、アステリア、ギフトＨＤ、キングジム、ゼンリン、ＧＭＯインタなどが下落。半面、河合楽、セガサミーＨ、電気興、三井松島ＨＤ、ビジネスＥが上昇している。
東京外国為替市場では午前１０時時点で、ドル・円が１ドル＝１４４円台の後半（１８日は１４４円９４−９６銭）、ユーロ・円が１ユーロ＝１６６円台の半ば（同１６６円８６−９０銭）で取引されている。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
