９日午前１０時６分すぎの日経平均株価は、前日比３２０円程度安い５万５９９０円前後で推移する。午前９時５５分には、同３２９円５１銭安の５万５９７８円９１銭を付けた。米国とイランが２週間の停戦で合意したことを受け、８日はＮＹ原油先物が急反落。インフレへの過度な警戒感が後退し、同日のＮＹダウ、ナスダック総合指数がともに上大きく昇した。ただ、東京市場では、きのうの時点で停戦が材料視され大幅高となっていただけに、利益確定の売りが優勢となっている。シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、８日の大阪取引所清算値比６４５円高の５万７０７５円だった。
業種別では、全３３業種のうち１８種が下落、１５業種が上昇している。ＪＡＬ、ＡＮＡなどの空運株や、三井金属、住友電工などの非鉄金属株が下落。弁護士コム、リクルートＨなどのサービス株や、メルカリ、ソフバンＧなどの情報通信株も安い。ＳＯＭＰＯＨ、第一ライフグループなどの保険株や、アドバンテス、東エレクなどの電気機器株も軟調。大和証Ｇ、野村などの証券商品先物株や、ディスコ、菱重工などの機械株も弱い。一方、郵船、川崎汽などの海運株や、ＩＮＰＥＸ、石油資源などの鉱業株が高い。
そのほか、サイゼリヤ、イオンＦＳ、わらべや日洋、弁護士コム、東亜建が下落。半面、ＬｉｎｋＵＧ、Ｖキューブ、インターアク、ＡＢＣマート、カヤバなどが上昇している。
東京外国為替市場では午前１０時６分時点で、ドル・円が１ドル＝１５８円台の後半（８日は１５８円２０−２２銭）、ユーロ・円が１ユーロ＝１８５円台の前半（同１８５円０１−０５銭）で取引されている。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
