東京株式市場では２０日、日経平均株価が前日比３４８．９９円高の５万８８２４．８９円と反発して取引を終えた。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同１６．２１ポイント高の３７７７．０２ポイントと反発。中東情勢の緊張緩和期待で買いが先行したものの、次第に様子見機運が広がった。東証プライム市場では値下がり銘柄数が過半を占めた。
ホルムズ海峡をめぐるイランの動きや、米国の強硬姿勢が和平の道筋を不透明にしている。ただ、市場では楽観ムードが根強く、この日の日本株相場では前週末の米株高の勢いが一部キープされた。後場寄り直後には日経平均が６９３．２３円高の５万９１６９．１３円まで値上がりし、日中の高値を形成した。ただ、その後は買いが積極さを欠く中で上値の重い展開に。国内年金のリバランス売りも観測され、指数が水準を切り下げた。為替相場は１ドル＝１５８円台後半、１ユール＝１８６円台後半。
東証プライム市場の出来高は１８億８７６４万株、売買代金は６兆５７２７億円だった。騰落銘柄数は値上がりが６４７銘柄だった一方、値下がりは８６２銘柄と全体の５５％に達した。変わらずは６６銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち２１業種が上昇し、１２業種が下落した。ツガミ、コマツなどの機械株、ＪＡＬ、ＡＮＡの空運株、ワコールＨＤをはじめとする繊維製品、フジＨＤ、ソフバンＧなどの情報通信が高い。半面、原油安を受けて石油資源やＩＮＰＥＸなどの鉱業株が下落。海運も安い。
このほか、日電波、ヨコオ、大真空、ＪＤＩ、稀元素などが大きく値上がりした一方、日本化、三井海洋、Ｋ＆Ｏエナジ、住友ファーマ、ブロドリーフなどが下げた。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
