９日前場は日経平均株価が、前週末比３８８０円３８銭安の５万１７４０円４６銭、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同２０８．２１ポイント安の３５０８．７２ポイントと、そろって３日ぶりに大幅反落した。中東情勢の不透明感が強まるなか、イランの後継指導者に対米強硬派とされるモジタバ・ハメネイ師が選出されたと伝わり、原油先物が時間外取引で急騰し１バレル＝１１０ドルを超えた。原油高によるインフレが警戒され、リスク回避姿勢が強まり売りが加速。米オラクルなどによるＡＩ（人工知能）データセンターの拡張計画中止の観測も嫌気された。日経平均は午前１１時５分に同４２１３円１８銭安の５万１４０７円６６銭を付けた。その後は、安値圏で落ち着きどころを探る展開となった。
東証プライム市場の出来高は１８億５１０７万株、売買代金は４兆７４６７億円。騰落銘柄数は値上がりが６０銘柄にとどまった一方、値下がりは１５１７銘柄とプライムの９５％を超えた。変わらずは１８銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち３２業種が下落、鉱業１業種が上昇した。住友電工、フジクラなどの非鉄金属株や、ＴＯＴＯ、ガイシなどのガラス土石株が下落。ディスコ、菱重工などの機械株や、アドバンテス、東エレクなどの電気機器株も安い。三菱ＵＦＪ、みずほなどの銀行株や、大和証Ｇ、野村などの証券商品先物株も軟調。大成建、清水建などの建設株や、信越化、富士フイルムなどの化学株、浜ゴム、ブリヂスなどのゴム製品株も弱かった。一方、ＩＮＰＥＸなどの鉱業株が高い。
そのほか、日東紡、古河電工、山一電機、ユニチカ、フルヤ金属が下落。半面、ＪＤＩ、ローム、アイル、日本新薬、ＤｙＤｏなどが上昇した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
