９日後場は日経平均株価が、前日比４１３円１０銭安の５万５８９５円３２銭と５日ぶり反落。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）は同３３．８３ポイント安の３７４１．４７ポイントと下落した。現地８日のＮＹダウ、ナスダック総合指数は、米国とイランが２週間の停戦で合意したことを受け大きく上昇。ただ、東京市場では、きのうの時点で停戦が材料視され大幅高となっていただけに、利益確定売りが先行。日経平均は、一時プラス圏に浮上したが次第に値を消した。また、時間外取引で原油先物価格が上昇していることも意識され、午後１時２２分に、同５４５円３７銭安の５万５７６３円０５銭を付けた。その後、持ち直す場面もみられたが、上値が重かった。
東証プライム市場の出来高は２２億７２８１万株、売買代金は８兆２０６１億円。騰落銘柄数は値上がりが２８７銘柄、値下がりは１２６３銘柄と全体の８割に達した。変わらずは２７銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち２８種が下落、５業種が上昇した。ＪＡＬ、ＡＮＡなどの空運株や、７＆ｉＨＤ、イオンなどの小売株が下落。三井不、菱地所などの不動産株や、ＳＯＭＰＯＨ、第一ライフグループなどの保険株も安い。ＯＬＣ、リクルートＨなどのサービス株や、三菱ＵＦＪ、みずほなどの銀行株も軟調。大和証Ｇ、野村などの証券商品先物株や、ＪＰＸ、オリックスなどのその他金融株も弱かった。一方、古河電工、フジクラなどの非鉄金属株や、郵船、川崎汽などの海運株が高い。
そのほか、サイゼリヤ、ツルハＨＤ、イオンＦＳ、わらべや日洋、ベステラが下落。半面、インターアク、ＬｉｎｋＵＧ、ＫＯＫＵＳＡ、ＡＢＣマート、Ｗスコープなどが上昇した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
