１３日後場は日経平均株価が、前週末比４２１円３４銭安の５万６５０２円７７銭と反落。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）は同１６．８４ポイント安の３７２３．０１ポイントと３日続けて下落した。米国とイランの和平交渉が合意に至らず、トランプ米大統領はホルムズ海峡を封鎖する考えを示した。それらにより時間外取引でＮＹ原油先物が上昇、東京市場ではインフレ警戒感が強まり、日経平均は午後１時７分に、同６９１円３３銭安の５万６２３２円７８銭を付けた。ただ、その後は、積極的に買い進む材料には欠けるものの、取引終了にかけ底堅く推移し下げ幅縮小した。
東証プライム市場の出来高は２０億４８７０万株、売買代金は７兆２５０４億円。騰落銘柄数は値上がりが４６９銘柄、値下がりは１０５８銘柄、変わらずは４９銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち２６種が下落、７業種が上昇した。浜ゴム、ＴＯＹＯなどのゴム製品株や、ＪＡＬ、ＡＮＡなどの空運株が下落。東電力ＨＤ、関西電などの電気ガス株や、古河電工、住友電工などの非鉄金属株も安い。中外薬、エーザイなどの医薬品や、大林組、清水建などの建設株も軟調。郵船、商船三井などの海運株や、ＪＰＸ、オリックスなどのその他金融株も弱かった。一方、ＩＮＰＥＸ、石油資源などの鉱業株や、ＫＤＤＩ、ソフトバンクなどの情報通信株が堅調。
そのほか、大黒天、タマホーム、ＫＩスター不、技研製、Ｖキューブ（監理）が下落。半面、ＴＳＩＨＤ、ジンズＨＤ、寿スピリッツ、電通グループ、ＰＩＬＬＡＲなどが高い。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
