１５日午前１０時４分すぎの日経平均株価は、前日比５１０円程度安い５万３８３０円前後で推移する。午前９時５８分には同６３１円３６銭安の５万３７０９円８７銭を付けている。現地１４日の米国株式市場では、中国税関当局がエヌビディアのＡＩ（人工知能）向け半導体「Ｈ２００」の輸入が許可されていないことを職員に伝えたと報じられ、同社株をはじめとする半導体関連が軟調に推移し、ＮＹダウ、ナスダック総合指数がともに続落。日本株も米国株安に加え、３連騰を演じていただけに短期的な過熱感を警戒する動きが強まった。その後も様子見姿勢のなか、安値圏での値動きが続いている。シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、１４日の大阪取引所清算値比２６０円安の５万４０８０円だった。
業種別では、全３３業種のうち１６業種が下落、１７業種が上昇している。郵船、商船三井などの海運株や、ＫＤＤＩ、ソフバンＧなどの情報通信株が下落。ニコン、ＨＯＹＡなどの精密機器株や、ＪＡＬ、ＡＮＡなどの空運株も安い。ディスコ、菱重工などの機械株や、ＪＲ東日本、ＪＲ東海などの陸運株も軟調。アドバンテス、東エレクなどの電気機器株や、東電力ＨＤ、中部電などの電気ガス株も弱い。一方、伊藤忠、三菱商などの卸売株や、アシックス、任天堂などのその他製品株が高い。
そのほか、大黒天、メディアドゥ、不二越、ＳＨＩＦＴ、エスプールが下落。半面、冨士ダイス、東邦鉛、ベクトル、稀元素、洋エンジなどが上昇している。
東京外国為替市場では午前１０時４分時点で、ドル・円が１ドル＝１５８円台の前半（１４日は１５９円１７−２８銭）、ユーロ・円が１ユーロ＝１８４円台の前半（同１８５円３８−４２銭）で取引されている。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
