８日前場は日経平均株価が、前日比３０１円４８銭安の５万１６６０円５０銭と続落。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同２．９６ポイント安の３５０８．３８ポイントと小幅に下落した。現地７日の米国株式市場では、ＮＹダウが利益確定売りに押され４日ぶりに反落した一方、ナスダック総合指数は３日続伸するなどまちまち。東京市場では、中国による軍民両用品目の日本向け輸出規制に関し、レアアースが対象となることが引き続き懸念された。自動車株や半導体関連株が軟調で、日経平均は午前９時２７分に、同４７０円１３銭安の５万１４９１円８５銭を付けた。売り一巡後は、押し目買いなどで下げ渋ったものの、戻りの足取りは重い。
東証プライム市場の出来高は１１億７３０２万株、売買代金は２兆８８８５億円。騰落銘柄数は値上がりが９１６銘柄、値下がりは６２５銘柄で値上がり銘柄が多い。変わらずは６２銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち１７業種が下落、１６業種が上昇した。ＮＴＴ、ソフバンＧなどの情報通信株や、信越化、富士フイルムなどの化学株が下落。ブリヂスなどのゴム製品株や、日立、東エレクなどの電気機器株も安い。ＳＵＭＣＯ、ＬＩＸＩＬなどの金属製品株や、大和証Ｇ、野村などの証券商品先物株も軟調。ＪＲ東日本、ＪＲ東海などの陸運株や、アシックス、任天堂などのその他製品株も弱かった。一方、ＩＮＰＥＸ、石油資源などの鉱業株や、出光興産、ＥＮＥＯＳなどの石油石炭株が高い。
そのほか、ＡＢＣマート、住友林、タマホーム、ハピネット、フロンティＭが下落。半面、洋エンジ、日東紡、住友ファーマ、大阪チタ、大平金などが上昇した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
