３０日後場は日経平均株価が、前日比５２円７５銭安の５万３３２２円８５銭と４日ぶりに反落。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）は同２１．０２ポイント高の３５６６．３２ポイントと反発した。朝方は買い先行スタートしたが、前日に続き強弱感が対立。買いの動きが限られるなか、時間外取引で米株価指数先物が下落していることもあり、次第に売り優勢の展開となった。日経平均は前引けの時点で同４５２円４８銭安の５万２９２３円１２銭を付けた。後場に入り上げ転換するなど、前日に続き不安定な値動きとなった。その後は伸び悩むなか、週末と月末が重なることもあり様子見姿勢も強いもようで、取引終了にかけ下げ転換した。
東証プライム市場の出来高は２４億４８１２万株。売買代金は７兆８７８０億円と１３日（７兆７５６２億円）を上回り、今年最大の大きさに膨らんだ。騰落銘柄数は値上がりが１１４２銘柄、値下がりは４０７銘柄にとどまった。変わらずは５０銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち９業種が下落、２４業種が上昇した。三井金属、東邦鉛などの非鉄金属株や、大林組、鹿島などの建設株が下落。三和ＨＤ、ＬＩＸＩＬなどの金属製品株や、ＮＲＩ、ソフバンＧなどの情報通信株も安い。ＯＬＣ、リクルートＨなどのサービス株や、ＳＢＩ、野村などの証券商品先物株も軟調だった。一方、ＪＡＬ、ＡＮＡなどの空運株や、出光興産、ＥＮＥＯＳなどの石油石炭株が上昇。三井不、菱地所などの不動産株や、信越化、富士フイルムなどの化学株も高かった。
そのほか、ネクソン、きんでん、アンリツ、稀元素、トクヤマなどが下落。半面、ユニチカ、群栄化、カシオ、マキタ、四国化ＨＤなどが高い。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
