２０日後場は日経平均株価が、前日比６４２円１３銭安の５万６８２５円７０銭、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同４３．６１ポイント安の３８０８．４８ポイントと、そろって３日ぶりに大幅反落した。中東情勢の不透明感から１９日の米国株式が下落した動きを受け、朝方から東京市場も売り優勢の展開。日経平均は午前１０時５１分に、前日比７８６円９５銭安の５万６６８０円８８銭を付けた。後場に入り下げ渋る動きを見せたものの、地政学リスクが警戒されるうえ３連休を控えることもあり、取引終了にかけて様子見姿勢が強まり動意に乏しかった。
東証プライム市場の出来高は２４億６８３４万株、売買代金は７兆１３６８億円。騰落銘柄数は、値上がりが２９６銘柄、値下がりは１２６２銘柄と全体の７割に迫った。変わらずは３９銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち２９業種が下落、４業種が上昇した。大和証Ｇ、野村などの証券商品先物株や、デンソー、トヨタなどの輸送用機器株が下落。ＪＡＬ、ＡＮＡなどの空運株や、芙蓉リース、オリックスなどのその他金融株も安い。帝人、東レなどの繊維株や、ニッスイ、マルハニチロなどの水産農林株も軟調。ＪＲ西日本、ＪＲ東海などの陸運株や、東電力ＨＤ、関西電などの電気ガス株も弱かった。一方、三井金属、住友電工などの非鉄金属株や、郵船、商船三井などの海運株が上昇した。
そのほか、住友ファーマ、ブックオフＨ、アイシン、曙ブレキ、Ｍフォワードが下落。半面、栄研化、リガクＨＤ、メイコー、大崎電、ファインＤなどが高い。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
