２２日の後場は日経平均株価が、前日比９１４円２５銭高の５万３６８８円８９銭と６日ぶりに大幅反発。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同２６．６８ポイント高の３６１６．３８ポイントと反発した。トランプ米大統領は２１日、米国によるグリーンランド領有に反対する英、仏、独などに対して課すとしていた関税措置を撤回することを表明。米欧対立への過度な警戒感が後退し、米国株が３日ぶりに反発した。朝方から日本株にも見直しの動きが強まった。ディスコの好決算も材料に機械株が上昇したほか、アドバンテスや東エレクなどの電気機器株も買われ、日経平均は午後２時８分に同１１４７円８９銭高の５万３９２２円５３銭と、心理的なフシ目の５万４０００円を視界に捉える場面もあった。買い一巡後は、戻り待ちの売りに上値を抑えられる格好で取引を終えた。
東証プライム市場の出来高は２４億１４８４万株で、売買代金は７兆２１３９億円と１６日以来１週間ぶりに７兆円を超えた。騰落銘柄数は値上がりが１２９８銘柄と８割を超えた一方、値下がりは２６８銘柄だった。変わらずは３５銘柄。
業種別では、全３３業種のうち２６業種が上昇、７業種が下落した。ＡＧＣ、ＴＯＴＯなどのガラス土石株や、ソフバンＧなどの情報通信株が上昇。ＳＵＭＣＯ、ニッパツなどの金属製品株や、出光興産、ＥＮＥＯＳなどの石油石炭株も高い。日本製鉄、ＪＦＥＨＤなどの鉄鋼株や、イビデン、信越化などの化学株も堅調。帝人、東レなどの繊維株や、ＴＯＹＯ、ブリヂスなどのゴム製品株もしっかりだった。一方、イオン、ファストリテなどの小売株や、バンナム、任天堂などのその他製品株が安い。
そのほか、ディスコ、ＳＭＳ、タツモ、メイコー、スクリンが上昇。半面、稀元素、ミツバ、洋エンジ、東邦鉛、古野電などが下落した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
