２３日後場は日経平均株価が、前営業日比１８５７円０４銭安の５万１５１５円４９銭と続急落。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同１２２．９６ポイント安の３４８６．４４ポイントと大幅に下落した。日経平均が終値ベースで５万１０００円台となるのは、１月９日（５万１９３９円８９銭）以来、２カ月半ぶり。トランプ米大統領が日本時間２２日朝、ホルムズ海峡を４８時間以内に開放しなければ、発電所を攻撃するとイランに警告。それに対しイランは反発するなど、中東情勢の不安定化が拡大することが警戒された。日経平均は午前１０時１分に、同２６８３円７７銭安の５万６８８円７６銭を付けた。売り一巡後は、模様眺めムードが広がるなか、下げ渋る動きとなったものの、積極的な売買は限られた。
東証プライム市場の出来高は２６億８０１４万株、売買代金は７兆８００３億円。騰落銘柄数は値上がりが６６銘柄にとどまる一方、値下がりは１５１５銘柄と９５％に達した。変わらずは８銘柄だった。
業種別では、全３３業種が下落した。郵船、商船三井などの海運株や、三井金属、三菱マなどの非鉄金属株が下落。三井不、菱地所などの不動産株や、ディスコ、菱重工などの機械株も安い。出光興産、ＥＮＥＯＳなどの石油石炭株や、ＩＮＰＥＸ、石油資源などの鉱業株も軟調。ＡＧＣ、ガイシなどのガラス土石株や、大成建、大林組などの建設株、三井物、三菱商などの卸売株も弱かった。
そのほか、ＪＤＩ、洋エンジ、邦チタ、ＪＸ金属、ユニチカが下落。半面、シード、カドカワ、ＰＨＣＨＤ、多木化、日油などが上昇した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
