17日前場の日経平均株価は、前日比189円75銭高の3万8501円08銭、TOPIX(東証株価指数)が同4.37ポイント高の2781.50ポイントと、そろって続伸した。ウォールストリート・ジャーナルは、イランがイスラエルとの紛争を終結させるため交渉再開を急ぐ意向を示していると報じた。報道を受けた現地16日の米国株式は、紛争の早期解決期待が高まり、NYダウ、ナスダックがともに反発。日本株も米国株高を受けて買いが先行。為替相場が1ドル=144円台の後半ときのう16日よりも円安方向に振れたことも支えとなり、午前11時6分には、日経平均が同269円92銭高の3万8581円25銭を付けるなど、高値圏で前場の取引を終えた。
東証プライム市場の出来高は7億6919万株、売買代金は2兆715億円。騰落銘柄数は値上がりが793銘柄、値下がりは741銘柄、変わらずは92銘柄だった。
業種別では、全33業種のうち19業種が上昇、14業種が下落した。アシックス、任天堂などのその他製品株や、住友電工、フジクラなどの非鉄金属株が上昇。ニッスイ、マルハニチロなどの水産農林株や、ガイシ、特殊陶などのガラス土石株も高い。SMC、ディスコなどの機械株や、TOYO、ブリヂスなどのゴム製品株も堅調。三菱電、東エレクなどの電気機器株や、OLC、セコムなどのサービス株もしっかり。一方、日本製鉄、JFEHDなどの鉄鋼株や、郵船、商船三井などの海運株が安い。
個別では、ワコム、イオンファン、プロレドP、SWCC、KOKUSAが上昇。半面、ミガロHD、チヨダ、トランザク、神戸物産、日野自などが下落した。
[ 株式新聞ダイジェスト ] 提供:ウエルスアドバイザー社