１８日午前１０時１０分すぎの日経平均株価は、前週末比２１０円程度高い４万３５９０円前後で推移する。注目されたトランプ米大統領とロシアのプーチン大統領との会談では、両者の間に合意はみられなかったが、日本株は前週末の強い地合いが継続し、朝方から買いが先行。午前９時１４分には同３３６円３３銭高４万３７１４円６４銭まで上げ幅を拡大し、１３日に付けた取引時間中の史上最高値（４万３４５１円４６銭）を更新した。その後は、利益確定売りなどでもみ合いとなっている。現地１５日の米国株式は、内容を確認したいとして、様子見姿勢が強まり、ＮＹダウが反発した一方、ナスダック総合指数が続落するなどまちまちだった。シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、同１５日の大阪取引所清算値比２５円安の４万３４４５円だった。
業種別では、全３３業種のうち２８業種が上昇、５業種が下落している。デンソー、トヨタなどの輸送用機器株や、武田薬、第一三共などの医薬品株が上昇。バンナム、任天堂などのその他製品株や、伊藤忠、三菱商などの卸売株も高い。電通グループ、リクルートＨなどのサービス株や、アサヒ、味の素などの食料品株も堅調。ＪＡＬ、ＡＮＡなどの空運株や、ニッスイ、マルハニチロなどの水産農林株もしっかり。一方、三菱ＵＦＪ、三井住友などの銀行株や、郵船、商船三井などの海運株が下落している。
そのほか、電算システム、アドクリ、三越伊勢丹、三井ＥＳ、セレスが上昇。半面、ＴＢＡＳＥ、アンビス、北海電、ペプチドリム、東邦鉛などが下落している。
東京外国為替市場では午前１０時１０分時点で、ドル・円が１ドル＝１４７円台の半ば（前週末１５日は１４７円００−０２銭）、ユーロ・円が１ユーロ＝１７２円台の半ば（同１７１円７３−７７銭）で取引されている。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
