１２日後場の日経平均株価は、前日比２４８円１０銭安の３万８１７３円０９銭と５日ぶりに反落。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同５．７５ポイント安の２７８２．９７ポイントと下落した。現地１１日、在イラクの米大使館が、地域的な安全保障上のリスクの高まりから避難命令を出す準備を進めていると報じられた。中東の地政学リスクが警戒されＮＹダウ、ナスダックともに下落。日本株も米株安の流れや対ドルでの円高を受け、売り圧力が強まった。日経平均は午前１０時３９分に、同３１９円１４銭安の３万８１０２円０５銭を付けるなど軟調に推移した。後場は買い優勢で取引を開始したが積極的に買い進む材料欠けるなか、日経平均の値幅は７０円弱に留まるなど動意に乏しかった。
東証プライム市場の出来高は１５億２７２４万株。売買代金は３兆７６５０億円。騰落銘柄数は値上がりが５６４銘柄、値下がりは９８６銘柄、変わらずは７９銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち２１業種が下落、１２業種が上昇した。ＯＬＣ、リクルートＨなどのサービス株や、デンソー、トヨタなどの輸送用機器株が下落。信越化、富士フイルムなどの化学株や、住友大阪、ガイシなどのガラス土石株も安い。ＳＵＭＣＯ、三和ＨＤなどの金属製品株や、王子ＨＤ、北越コーポなどのパルプ紙株も軟調。日本製鉄、神戸鋼などの鉄鋼株や、ＪＡＬ、ＡＮＡの空運株も弱かった。一方、出光興産、ＥＮＥＯＳなどの石油石炭製品株や、ＩＮＰＥＸ、石油資源などの鉱業株が上昇した。
個別では、ベイカレント、キオクシア、ＭＳＯＬ、松屋、サンケンが下落。半面、ｇｕｍｉ、エニカラー、住友ファーマ、プロレドＰ、邦チタなどが高かった。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
