１２日前場の日経平均株価は、前日比２７１円７０銭安の３万８１４９円４９銭と５日ぶりに反落。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同１１．０６ポイント安の２７７７．６６ポイントと下落した。現地１１日、在イラクの米大使館が、地域的な安全保障上のリスクの高まりから避難命令を出す準備を進めていると報じられた。中東の地政学リスクが警戒されＮＹダウ、ナスダックともに下落。日本株も米株安の流れや対ドルでの円高を受け、売り圧力が強まった。日経平均は寄り付き後に前日終値近くまで切り上げたものの買いは続かず、午前１０時３９分には、同３１９円１４銭安の３万８１０２円０５銭を付け、安値圏で推移した。
東証プライム市場の出来高は７億２３５４万株、売買代金は１兆８２７４億円。騰落銘柄数は値上がりが５１２銘柄、値下がりは１０３１銘柄、変わらずは８５銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち２５業種が下落、８業種が上昇した。ＯＬＣ、リクルートＨなどのサービス株や、ＳＵＭＣＯ、三和ＨＤなどの金属製品株が下落。デンソー、トヨタなどの輸送用機器株や、住友大阪、ガイシなどのガラス土石株も安い。日本製鉄、神戸鋼などの鉄鋼株や、日立、キーエンスなどの電気機器株も軟調。信越化、富士フイルムなどの化学株や、王子ＨＤ、日本紙などのパルプ紙株も弱かった。一方、ＩＮＰＥＸ、石油資源などの鉱業株や、出光興産、ＥＮＥＯＳなどの石油石炭製品株が高い。
個別では、ベイカレント、キオクシア、愛知鋼、ＭＳＯＬ、日東紡が下落。半面、住友ファーマ、エニカラー、プロレドＰ、邦チタ、ＣＹＢＯＺＵなどが上昇した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
