２５日後場は日経平均株価が、前日比３７０円１１銭安の４万１４５６円２３銭と３日ぶりに反落。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同２５．６９ポイント安の２９５１．８６ポイントと４日ぶりに下落した。日経平均は、日米関税交渉の合意を受けて２３、２４日で合わせて２０００円超上昇していたため、利益確定売りが先行した。その後は、押し目を拾う動きに下げ渋る展開もみられたが、週末要因もあり軟調に推移し、日経平均は午後３時２４分に、同４３６円５５銭安の４万１３８９円７９銭を付ける場面もみられた。
東証プライム市場の出来高は１７億６７５４万株、売買代金は４兆５５１２億円。騰落銘柄数は値上がりが７４５銘柄、値下がりは８１８銘柄、変わらずは６２銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち２２業種が下落、１１業種が上昇した。信越化、富士フイルムなどの化学株や、日本製鉄、ＪＦＥＨＤなどの鉄鋼株が下落。デンソー、トヨタなどの輸送用機器株や、アシックス、任天堂などのその他製品株も安い。ＭＳ＆ＡＤ、東京海上などの保険株や、浜ゴム、ブリヂスなどのゴム製品株も軟調。キーエンス、キヤノンなどの電気機器株や、ガイシ、特殊陶などのガラス土石株も弱かった。一方、三菱倉、三井倉ＨＤなどの倉庫運輸株や、郵船、商船三井などの海運株が高い。
そのほか、ＭＡＲＵＷＡ、メドピア（監理）、三菱自、マツダ、アマノが下落。半面、太平洋工（監理）、Ｍフォワード、三井松島ＨＤ、九電工、ネットプロテなどが上昇した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
