７月１日午前１０時３分すぎの日経平均株価は、前日比３７０円程度安い４万１１０円前後で推移する。午前９時３７分には、同４５１円３０銭安の４万３６円０９銭を付けた。きのう６月３０日は、戻り待ちの売りに押される展開で上げ幅を縮小。直近５日間で２１００円を超える上昇となっていることから短期的な過熱感が警戒されたほか、円高も重なり売りが先行した。その後は、安値圏でのもみ合いが続いている。現地６月３０日の米国株式市場では、ＮＹダウが３日続伸したほか、ナスダック総合指数が６日続伸して連日で終値ベースの史上最高値を更新。シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、同３０日の大阪取引所清算値比２１５円安の４万２９５円だった。
業種別では、全３３業種のうち２３業種が下落、１０業種が上昇している。大和証Ｇ、野村などの証券商品先物株や、テルモ、ＨＯＹＡなどの精密機器株が下落。第一生命ＨＤ、東京海上などの保険株や、中外薬、第一三共などの医薬品株も安い。三菱ＵＦＪ、三井住友などの銀行株や、バンナム、任天堂などのその他製品株も軟調。ＩＮＰＥＸ、Ｋ＆Ｏエナジなどの鉱業株や、ＯＬＣ、リクルートＨなどのサービス株も弱い。一方、古河電工、フジクラなどの非鉄金属株や、三菱倉、上組などの倉庫運輸株が高い。
個別では、ＡＣＣＥＳＳ、スターマイカ、瑞光、ＧＭＯインタ、トレファクが下落。半面、象印、洋エンジ、芝浦機械、東亜建、若築建などが上昇している。
東京外国為替市場では午前１０時３分時点で、ドル・円が１ドル＝１４３円台の半ば（６月３０日は１４４円１２−１４銭）、ユーロ・円が１ユーロ＝１６９円台の前半（同１６８円９１−９５銭）で取引されている。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
