１８日後場は日経平均株価が、前日比５１０円７８銭安の４万９００１円５０銭と大幅に反落。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）は同１２．５０ポイント安の３３５６．８９ポイントと３日続落した。朝方から、現地１７日の米国株安を受けて売りが先行。日経平均は午前９時９分に、同８６８円５０銭安の４万８６４３円７８銭を付けた。その後、円相場が１ドル＝１５５円台の後半と、朝方よりも円安方向にあることから、下げ渋る動きがみられたものの、１９日に公表される日銀金融政策決定会合の内容を確認したいとして、積極的な買いは限られ、もみ合い商状が続いた。
東証プライム市場の出来高は２０億９３４２万株、売買代金は５兆１０９２億円。騰落銘柄数は値上がり１０５１銘柄で、値下がりは５０３銘柄と値上がりが多い。変わらずは５５銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち１４業種が下落、１９業種が上昇した。住友電工、フジクラなどの非鉄金属株や、日立、アドバンテスなどの電気機器株が下落。ディスコ、菱重工などの機械株や、ＴＯＰＰＡＮ、任天堂などのその他製品株も安い。三菱ＵＦＪ、みずほなどの銀行株や、ソフバンＧなどの情報通信株も軟調。日本新薬、第一三共などの医薬品株や、ニコン、ＨＯＹＡなどの精密機器株も弱かった。一方、王子ＨＤ、日本紙などのパルプ・紙株や、ニッスイ、マルハニチロなどの水産農林株が上昇。ＪＡＬ、ＡＮＡなどの空運株や、ＯＬＣ、リクルートＨなどのサービス株も高かった。
そのほか、ＫＬａｂ、芝浦、日製鋼、アドクリ、アサヒが下落。半面、ＭＤＶ（監理）、石油資源、ＳＢＩ新生銀行、ラクスル、ＮＳグループなどが上昇した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
