１４日後場は日経平均株価が、前日比６２５円４１銭安の４万２６４９円２６銭と７日ぶりに反落。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同３３．９６ポイント安の３０５７．９５ポイントと下落した。前日までの連騰で短期的な過熱感を警戒する動きが強まった。また、日米の金融政策に関する、ベッセント米財務長官の発言を受け、外国為替市場で１ドル＝１４６円台の半ばまで円高に振れたことも重し。日経平均は午後零時４３分に、同６６７円９４銭安の４万２６０６円７３銭を付けた。その後も、利益確定売りに押され弱含みの展開だった。
東証プライム市場の出来高は２０億５９６２万株、売買代金は５兆４４８２億円。騰落銘柄数は値上がりが４５５銘柄、値下がりは１１０９銘柄、変わらずは５８銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち２６業種が下落、７業種が上昇した。コマツ、菱重工などの機械株や、伊藤忠、三菱商などの卸売株が下落。デンソー、トヨタなどの輸送用機器株や、ＪＡＬ、ＡＮＡなどの空運株も安い。テルモ、ＨＯＹＡなどの精密機器株や、日立、ソニーＧなどの電気機器株も軟調。リクルートＨ、セコムなどのサービス株や、ＡＧＣ、ＴＯＴＯなどのガラス土石株も弱かった。一方、三菱ＵＦＪ、三井住友などの銀行株や、東電力ＨＤ、東ガスなどの電気・ガス株が上昇した。
そのほか、サンアスタ、ソシオネクス、スズケン、マツキヨココ、Ｔ＆Ｇニーズが下落。半面、ケアネット（監理）、セグエ、アニコムＨＤ、ダブルスタン、トリドールＨなどが上昇した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
