６日前場は日経平均株価が、前週末比８７８円１５銭高の５万４００１円６４銭と大幅続伸、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）は同３３．３７ポイント高の３６７８．５６ポイントと上昇した。トランプ米大統領は５日、米東部時間７日午後８時までにホルムズ海峡を開放しなければ、発電所などへの攻撃を開始するとＳＮＳで改めて警告。中東情勢に対する先行き不透明感があるものの、日本関係の船舶が相次いでホルムズ海峡を通過したことが確認されたほか、高市首相がナフサの在庫について「少なくとも国内需要４カ月分を確保している」と明らかにしたこともあり、先行き警戒感が後退し買い優勢の展開が続いた。ＡＩ（人工知能）関連や半導体関連などが日経平均を押し上げ、午前１１時２４分に同９１５円８５銭高の５万４０３９円３４銭を付ける場面もみられた。
東証プライム市場の出来高は７億９５２６万株、売買代金は２兆５８５４億円。騰落銘柄数は値上がりが１２７８銘柄、値下がりは２５５銘柄。変わらずは４３銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち２９種が上昇、４業種が下落した。古河電工、フジクラなどの非鉄金属株や、オリンパス、ＨＯＹＡなどの精密機器株が上昇。出光興産、ＥＮＥＯＳなどの石油石炭株や、三菱ＵＦＪ、三井住友などの銀行株も高い。イビデン、信越化などの化学株や、アドバンテス、東エレクなどの電気機器株も堅調。ＮＧＫ、特殊陶などのガラス土石株や、７＆ｉＨＤ、ファストリテなどの小売株もしっかり。一方、中部電、関西電などの電気ガス株や、ＩＮＰＥＸ、石油資源などの鉱業株が安い。
そのほか、さくら、Ｖキューブ（監理）、東光高岳、ローツェ、ＧＭＯインタが上昇。半面、ＡＲＣＨＩＯＮ、アステリア、ＪＤＩ、イーレックス、ＫＬａｂなどが下落した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
