２６日前場は日経平均株価が、前日比９１円１５銭安の５万３６５８円４７銭と３日ぶりに反落。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同１１．１５ポイント安の３６３９．８４ポイントと反落した。米国がイランとの停戦を模索しているとの複数報道を受け、前日のＮＹダウ、ナスダック総合指数はともに反発。朝方は、東京市場も米国株高を追い風に、きのうからの強い地合いが継続した。ただ、買い一巡後は上値が重いなか、停戦交渉の不透明感から時間外取引で原油先物価格が上昇。一転して売りが優勢となり下げ転換し、日経平均は午前１１時２９分に、同９８円３０銭安の５万３６５１円３２銭を付けるなど、安値圏で前場の取引を終えた。
東証プライム市場の出来高は９億６５８２万株、売買代金は３兆１６３４億円。騰落銘柄数は値上がりが４４３銘柄、値下がりは１０８９銘柄、変わらずは５３銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち２２業種が下落、１１業種が上昇した。第一生命ＨＤ、東京海上などの保険株や、東精密、ＨＯＹＡなどの精密機器株が下落。三菱ＵＦＪ、三井住友などの銀行株や、ＳＢＩ、野村などの証券商品先物株も安い。日立、キーエンスなどの電気機器株や、太平洋セメ、ＴＯＴＯなどのガラス土石株も軟調。武田薬、第一三共などの医薬品株や、ユニチカ、ゴルドウインなどの繊維株も弱かった。一方、ＩＮＰＥＸ、石油資源などの鉱業株や、出光興産、ＥＮＥＯＳなどの石油石炭株が上昇した。
そのほか、ユニチカ、宮越ＨＤ、マイクロニ、ブロドリーフ、キオクシアなどが下落。半面、ＪＤＩ、武蔵精密、野村マイクロ、ソシオネクス、古河電工が高い。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
