東京株式市場では２０日前場、日経平均株価が５６９．５５円高の５万９０４５．４５円で取引を終えた。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）は同２５．２６ポイント高の３７８６．０７ポイント。そろって反発した。前週末の米国市場では、中東情勢の緊張緩和期待を背景に幅広い銘柄に買いが広がり、ナスダック総合指数やＳ＆Ｐ５００指数が連日で最高値を更新。その後、米国とイランの和平協議の再開には暗雲が立ち込めたものの、マーケットは楽観的なムードを維持している。ＡＩ（人工知能）関連のハイテク株も人気化し、東証プライム市場では値下がり銘柄も多い中で指数が大きく上昇している。日経平均は高寄り後に利益確定売りをこなし、午前１１時１７分には６３７．３９円高の５万９１１３．２９円まで上昇した。
東証プライムの前場の出来高は８億３２１３万株で、売買代金は３兆２９６億円となった。値上がり銘柄数は７２０と全体の４５％にとどまり、値下がり銘柄数（７８５）を下回っている。変わらずは７０銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち２４業種が上昇し、９業種が下落した。ユニオンツルやツガミなどの機械株、ワコールＨＤをはじめとする繊維製品、ＪＡＬ、ＡＮＡの空運株などが高い。日産自、ホンダといった自動車株も買われている。半面、原油安を受けて石油資源などの鉱業株が下落。海運や電力・ガスも安い。
このほか、日電波、ＪＤＩ、ヨコオ、日清紡ＨＤ、ニデックなどが大きく値上がりしている一方、日本化、住友ファーマ、ブロドリーフ、松屋、Ｋ＆Ｏエナジなどが下げた。
東京外国為替市場では午前１０時時点で、ドル・円が１ドル＝１５８円台の後半、ユーロ・円が１ユーロ＝１８６円台の後半で推移している。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
