３日後場は日経平均株価が、前週末比１７７８円１９銭安の５万６２７９円０５銭、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同１２６．２５ポイント安の３７７２．１７ポイントと、そろって大幅に続落した。日経平均は昨年４月７日（２６４４円安）以来、１１カ月ぶりの下げ幅となった。前週末まで急ピッチで上昇していた反動や、短期的な売買の手じまい売りが米国のイラン攻撃をきっかけに加速。前日に続き中東地域での地政学リスクが意識され、手控えムードが広がるなか相場格言の「落ちてくるナイフはつかむな」を実践したかのように、様子見姿勢が強まった。そのようななか日経平均は終日軟調に推移し、午後３時２０分には同１９６５円７０銭安の５万６０９１円５４銭を付けるなど安値圏で取引を終えた。
東証プライム市場の出来高は２９億８７６１万株、売買代金は９兆８０５６億円。騰落銘柄数は、値上がりが７０銘柄にとどまった一方、値下がりは１５１５銘柄と全体の９割を超えた。変わらずは１０銘柄だった。
業種別では、全３３業種が下落した。出光興産、ＥＮＥＯＳなどの石油石炭株や、トヨタ、ホンダなどの輸送用機器株が安い。住友電工、フジクラなどの非鉄金属株や、ＪＡＬ、ＡＮＡなどの空運株も下落。ユニチカ、東レなどの繊維株や、浜ゴム、ブリヂスなどのゴム製品株も軟調だった。日立、ソニーＧなどの電気機器株や、ＳＭＣ、菱重工などの機械株、大和証Ｇ、野村などの証券商品先物株も弱かった。
そのほか、住友ファーマ、洋エンジ、メイコー、松屋、ＴＤＫが下落。半面、中央倉、ＫＬａｂ、菱ガス化、群栄化、ホトニクスなどが高い。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
