１０日前場は日経平均株価が、前週末比４９０円５２銭高の５万７６６円８９銭、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同８．５４ポイント高の３３０７．３９ポイントと、そろって反発した。日経平均は午前１１時４分に、同６３７円５３銭高の５万９１３円９０銭を付けた。現地７日の米国では、ＮＹダウが反発した一方、ナスダック総合指数は続落するなどまちまちだった。日本株は前週末に大幅下落した反動から、買いが先行。その後、戻り待ちの売りに、もみ合う場面もみられたが、その圧力を吸収する格好となり上げ幅を拡大した。
東証プライム市場の出来高は１２億１８９０万株、売買代金は２兆９１９２億円。騰落銘柄数は値上がりが１１８１銘柄と７割を超えた一方、値下がりは３７５銘柄だった。変わらずは５６銘柄。
業種別では、全３３業種のうち２１業種が上昇、１２業種が下落した。出光興産、ＥＮＥＯＳなどの石油石炭株や、ＩＮＰＥＸ、石油資源などの鉱業株が上昇。古河電工、フジクラなどの非鉄金属株や、ＳＵＭＣＯ、三和ＨＤなどの金属製品株も高い。ＡＧＣ、ＴＯＴＯなどのガラス土石株や、三井不、菱地所などの不動産株も堅調。ＫＤＤＩ、ソフバンＧなどの情報通信株や、テルモ、オリンパスなどの精密機器株もしっかり。一方、バンナム、任天堂などのその他製品株や、ＯＬＣ、リクルートＨなどのサービス株が安い。
そのほか、ＴＯＷＡ、大阪ソーダ、日東紡、メルカリ、アルファシスが上昇。半面、ヨコオ、日本アクア、ホソミクロン、オムロン、シークスなどが下落した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
