１０日後場は日経平均株価が、前日比１５１９円６７銭高の５万４２４８円３９銭、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同８８．４４ポイント高の３６６４．２８ポイントと、大幅に反発した。現地９日、トランプ米大統領は米ＣＢＳテレビのインタビューで、今回の中東での紛争について「ほぼ終わった」と発言。早期収束への期待感から同日の米国株式が上昇した動きを受け、日本株も朝方から買いが先行。日経平均は午前１０時５２分に、同１９６６円１７銭高の５万４６９４円８９銭を付けた。その後は上値が重く、後場に入り上げ幅を８１６円程度まで縮小する場面もみられた。ただ、株価指数先物に断続的な買いが入り、持ち直す動きにつながった。
東証プライム市場の出来高は２８億５６８万株、売買代金は７兆７１１６億円。騰落銘柄数は値上がりが１４１６銘柄と９割に迫った一方、値下がりは１５９銘柄だった。変わらずは２０銘柄。
業種別では、全３３業種のうち３２業種が上昇、１業種が下落した。古河電工、フジクラなどの非鉄金属株や、日立、アドバンテスなどの電気機器株が上昇。三井物、三菱商などの卸売株や、バンナム、任天堂などのその他製品株も高い。ディスコ、菱重工などの機械株や、ＴＯＴＯ、特殊陶などのガラス土石株も堅調。三井住友、みずほなどの銀行株や、大和証Ｇ、野村などの証券商品先物株、ＳＵＭＣＯ、ニッパツなどの金属製品株もしっかり。一方、原油価格の下落を受け、ＩＮＰＥＸ、石油資源などの鉱業株が下落した。
そのほか、ＪＤＩ、レーザーテク、大崎電、Ｗスコープ、エンプラスが上昇。半面、Ｍフォワード、ローム、ラクス、ＳＨＩＦＴ、Ｓａｎｓａｎなどが安い。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
