１０日前場は日経平均株価が、前日比１６７０円３６銭高の５万４３９９円０８銭、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同９８．４０ポイント高の３６７４．２４ポイントと、そろって大幅反発した。日経平均は、午前１０時５２分に同１９６６円１７銭高の５万４６９４円８９銭を付けた。現地９日、トランプ米大統領が米ＣＢＳテレビのインタビューで、今回の中東での紛争について「ほぼ終わった」と発言。早期収束への期待感が高まり、同日のＮＹダウ、ナスダック総合指数がともに反発。東京市場もきのう大幅に下落した反動もあり自律反発の動きが強まった。その後も、戻り待ちの売りを吸収し堅調な値動きを維持した。
東証プライム市場の出来高は１３億３５３６万株、売買代金は３兆７３３８億円。騰落銘柄数は値上がりが１４７０銘柄と全体の９割を超えた一方、値下がりは１００銘柄にとどまった。変わらずは２３銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち３２業種が上昇、１業種が下落した。古河電工、フジクラなどの非鉄金属株や、ＴＯＴＯ、特殊陶などのガラス土石株が上昇。ディスコ、菱重工などの機械株や、日立、アドバンテスなどの電気機器株も高い。三井物、三菱商などの卸売株や、三菱ＵＦＪ、みずほなどの銀行株も堅調。大和証Ｇ、野村などの証券商品先物株や、ＳＵＭＣＯ、ニッパツなどの金属製品株、大成建、清水建などの建設株もしっかり。一方、原油相場の反落を受け、ＩＮＰＥＸ、石油資源などの鉱業株が安い。
そのほか、ＪＤＩ、レーザーテク、大崎電、ＫＬａｂ、住友電工が上昇。半面、Ｍフォワード、ローム、ラクス、ＳＨＩＦＴ、Ｓａｎｓａｎなどが下落した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
