２３日前場は日経平均株価が、前営業日比１７９０円３０銭安の５万１５８２円２３銭と続急落。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同１１１．５９ポイント安の３４９７．８１ポイントと大幅に下落した。トランプ米大統領が日本時間２２日朝、ホルムズ海峡を４８時間以内に開放しなければ、発電所を攻撃するとイランに警告。それに対してイランが反発するなど、中東情勢の不安定化が拡大することが警戒され、日経平均は午前１０時１分に、同２６８３円７７銭安の５万６８８円７６銭を付けた。その後は、連日で大幅安となった反動で、自律反発により下げ渋った。
東証プライム市場の出来高は１３億２３０２万株、売買代金は４兆８４２億円。騰落銘柄数は値上がりが９１銘柄にとどまる一方、値下がりは１４７５銘柄と９割を超えた。変わらずは２２銘柄だった。
業種別では、全３３業種が下落した。郵船、商船三井などの海運株や、三井金属、三菱マなどの非鉄金属株が下落。三井不、菱地所などの不動産株や、ディスコ、菱重工などの機械株も安い。出光興産、ＥＮＥＯＳなどの石油石炭株や、大成建、大林組などの建設株も軟調。ＩＮＰＥＸ、石油資源などの鉱業株や、三井物、三菱商などの卸売株、ＡＧＣ、ガイシなどのガラス土石株も弱かった。
そのほか、洋エンジ、ＪＸ金属、東京計器、邦チタ、三井海洋が下落。半面、シード、カドカワ、ＰＨＣＨＤ、メイコー、多木化などが上昇した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
