８日午前１０時すぎの日経平均株価は、前日比２４０円程度安い６万２５９０円前後で推移する。米国とイランの和平交渉の先行き不透明感が再び台頭したことを受け、７日の米国株式が３日ぶりに下落。きのう日経平均は史上最大の上げ幅を記録した反動もあり利益確定売りが先行し、午前９時１４分に同５４３円０１銭安の６万２２９０円８３銭を付けた。その後は、押し目を拾う動きから下げ渋る展開となっているようだ。シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、７日の大阪取引所清算値比９００円安の６万２２３０円だった。
業種別では、全３３業種のうち２５業種が下落、８業種が上昇している。三菱ＵＦＪ、みずほなどの銀行株や、郵船、商船三井などの海運株が下落。ＩＮＰＥＸ、石油資源などの鉱業株や、大和証Ｇ、野村などの証券商品先物株も安い。出光興産、ＥＮＥＯＳなどの石油石炭株や、日本製鉄、ＪＦＥＨＤなどの鉄鋼株も軟調。帝人、東レなどの繊維株や、第一ライフグループ、東京海上などの保険株も弱い。一方、ＳＵＭＣＯ、洋缶ＨＤなどの金属製品株や、ＯＬＣ、リクルートＨなどのサービス株が高い。
そのほか、日本新薬、ＴＯＡ、イトーキ、ＴＢＡＳＥ、横河電が下落。半面、メガチップス、ユーザーＬ、テスＨＤ、テクセンド、ネクセラなどが上昇している。
東京外国為替市場では午前１０時時点で、ドル・円が１ドル＝１５６円台の後半（７日は１５６円２６−２８銭）、ユーロ・円が１ユーロ＝１８４円前後（同１８３円８６−９０銭）で取引されている。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
