８日前場は日経平均株価が、前日比２６４９円２７銭高の５万６０７８円８３銭と大幅に４日続伸。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同１１１．９３ポイント高の３７６５．９５ポイントと続急伸した。日経平均は取引時間中として、３月５日以来約１カ月ぶりに５万６０００円台を回復した。トランプ大統領は現地７日、仲介国パキスタンの提案を受け入れイランに対し大規模攻撃の猶予を２週間延長すると発表。中東情勢への警戒感が一気に後退した。原油先物価格は急落し、日本株には買い戻しの動きが殺到した。その後、パキスタンのシャリフ首相は、アメリカとイランが即時停戦で合意したことを明らかにし日経平均は上げ幅を拡大、午前１１時６分には同２８７４円９３銭高の５万６３０４円４９銭を付けている。
東証プライム市場の出来高は１３億４９５５万株、売買代金は４兆９５４９億円と急拡大した。騰落銘柄数は値上がりが１４１６銘柄と全体の９割に迫った一方、値下がりは１３０銘柄。変わらずは２９銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち２９種が上昇、４業種が下落した。住友電工、フジクラなどの非鉄金属株や、アドバンテス、東エレクなどの電気機器株が上昇。ＡＧＣ、特殊陶などのガラス土石株や、三井不、菱地所などの不動産株も高い。浜ゴム、ブリヂスなどのゴム製品株や、大和証Ｇ、野村などの証券商品先物株も堅調。ユニチカ、東レなどの繊維株や、三菱ＵＦＪ、みずほなどの銀行株もしっかり。一方、ＩＮＰＥＸ、石油資源などの鉱業株や、郵船、商船三井などの海運株が安い。
そのほか、古河電工、キオクシア、邦チタ、ＪＸ金属、大阪チタが上昇。半面、日本コークス、サカタのタネ、川崎汽、ＡＲＣＨＩＯＮ、出光興産などが下落した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
