９日前場は日経平均株価が、前日比３１１円２４銭安の５万５９９７円１８銭と５日ぶりに反落。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同２８．６２ポイント安の３７４６．６８ポイントと３日ぶりに下落した。米国とイランが２週間の停戦で合意したことを受け、現地８日はＮＹ原油先物が急反落。インフレへの過度な警戒感が後退し、同日のＮＹダウ、ナスダック総合指数がともに大きく上昇した。ただ、東京市場では、きのうの時点で停戦が材料視され大幅高となっていただけに、利益確定売りが先行。日経平均は、プラス圏に浮上する場面もあったが次第に値を消し、午前１０時３１分に同４６９円１８銭安の５万５８３９円２４銭を付けた。その後は押し目買いに下げ渋る動きとなった。
東証プライム市場の出来高は１０億９９万株、売買代金は４兆３５７億円。騰落銘柄数は値上がりが３９４銘柄だった一方、値下がりは１１４０銘柄と全体の７割を超えた。変わらずは４３銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち２６種が下落、７業種が上昇した。ＳＯＭＰＯＨ、第一ライフグループなどの保険株や、ＪＡＬ、ＡＮＡなどの空運株が下落。大和証Ｇ、野村などの証券商品先物株や、弁護士コム、リクルートＨなどのサービス株も安い。三菱ＵＦＪ、三井住友などの銀行株や、出光興産、ＥＮＥＯＳなどの石油石炭株も軟調。ＪＰＸ、オリックスなどのその他金融株や、三井不、菱地所などの不動産株も弱かった。一方、住友電工、フジクラなどの非鉄金属株や、郵船、川崎汽などの海運株が高い。
そのほか、サイゼリヤ、イオンＦＳ、わらべや日洋、東亜建、ニッコンＨＤが下落。半面、ＬｉｎｋＵＧ、インターアク、Ｖキューブ（監理）、カヤバ、ＡＢＣマートなどが上昇した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
