１４日前場は日経平均株価が、前日比５４８円０４銭安の４万２７２６円６３銭と７日ぶりに急反落。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同３１．８７ポイント安の３０６０．０４ポイントと大幅に下落した。前日までの連騰で短期的な過熱感を警戒する動きが強まるなか、外国為替市場で１ドル＝１４６円台の半ばまで円高に振れたことも重しとなり、日経平均は午前１０時５６分に、同６３２円９２銭安の４万２６４１円７５銭を付けた。その後も、利益確定売りに押される弱含みの展開で前場の取引を終了した。日米の金融政策に関する、ベッセント米財務長官の発言がドル安・円高の動きにつながった。
東証プライム市場の出来高は１０億７７０７万株、売買代金は２兆９１２０億円。騰落銘柄数は値上がりが４３７銘柄、値下がりは１１２４銘柄で７割に迫った。変わらずは６０銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち２７業種が下落、６業種が上昇した。コマツ、菱重工などの機械株や、テルモ、ＨＯＹＡなどの精密機器株が下落。日立、ソニーＧなどの電気機器株や、デンソー、トヨタなどの輸送用機器株も安い。ＪＡＬ、ＡＮＡなどの空運株や、浜ゴム、ブリヂスなどのゴム製品株も軟調。伊藤忠、三菱商などの卸売株や、古河電工、フジクラなどの非鉄金属株も弱い。一方、ＥＮＥＯＳなどの石油石炭製品株や、三菱ＵＦＪ、三井住友などの銀行株が高い。
そのほか、サンアスタ、Ｔ＆Ｇニーズ、マツキヨココ、スズケン、ソシオネクスが下落。半面、セグエ、アニコムＨＤ、ダブルスタン、サンウェルズ、アルバックなどが上昇した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
