２４日後場は日経平均株価が、前日比７３６円７９銭高の５万２２５２円２８銭、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同７３．２３ポイント高の３５５９．６７ポイントと、そろって３日ぶりに大幅反発した。２３日の米国では、トランプ米大統領がイランへの攻撃を５日間延長することを国防総省に命じたとＳＮＳに投稿。株式市場では中東情勢悪化への警戒感が後退し、ＮＹダウ、ナスダック総合指数がともに４日ぶりに反発した。これを受け東京市場でも朝方から買い戻しの動きが先行した。日経平均は午前９時８分に同１１８６円５０銭高の５万２７０１円９９銭を付けた後は、トランプ大統領が言及した米国とイランの協議は実態が疑問視されるなか、戻り待ちの売りに押される場面もみられた。後場に入り、底堅い動きが継続するなか、取引終了にかけて上げ幅を取り戻す格好となった。
東証プライム市場の出来高は２２億４２万株、売買代金は６兆７５６７億円。騰落銘柄数は値上がりが１５１１銘柄と９５％に達した一方、値下がりは６０銘柄にとどまった。変わらずは１５銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち３２業種が上昇、１業種が下落した。第一生命ＨＤ、東京海上などの保険株や、三菱マ、フジクラなどの非鉄金属株が上昇。出光興産、ＥＮＥＯＳなどの石油石炭株や、板硝子（監理）、特殊陶などのガラス土石株も高い。三井物、三菱商などの卸売株や、三井不、菱地所などの不動産株も堅調。三菱ＵＦＪ、三井住友などの銀行株や、テルモ、ＨＯＹＡなどの精密機器株もしっかり。一方、任天堂などのその他製品株が安い。
そのほか、ＪＳＢ、宮越ＨＤ、サムコ、サンウェルズ、Ａｐｐｉｅｒが上昇。半面、洋エンジ、アイネス、ＫＬａｂ、エニカラー、日製鋼などが下落した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
