２０日前場は日経平均株価が、前日比７４１円１０銭安の５万６７２６円７３銭、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同５４．２９ポイント安の３７９７．８０ポイントと、そろって３日ぶりに大幅反落した。中東情勢の不透明感から１９日の米国株式が下落した動きを受け、朝方から東京市場も売り優勢の展開。一時下げ渋る動きがみられたものの、３連休を控えることもあり、手控えムードが広がった。日経平均は午前１０時５１分に、前日比７８６円９５銭安の５万６６８０円８８銭を付けるなど、安値圏で前場の取引を終えた。
東証プライム市場の出来高は１２億２０３１万株、売買代金は３兆５２２１億円。騰落銘柄数は値上がりが２１１銘柄にとどまったが、値下がりは１３４７銘柄と８割を超えた。変わらずは３９銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち３０業種が下落、３業種が上昇した。大和証Ｇ、野村などの証券商品先物株や、デンソー、トヨタなどの輸送用機器株が下落。ＪＡＬ、ＡＮＡなどの空運株や、東電力ＨＤ、関西電などの電気ガス株も安い。ニッスイ、マルハニチロなどの水産農林株や、帝人、東レなどの繊維株も軟調。芙蓉リース、オリックスなどのその他金融株や、三菱ＵＦＪ、三井住友などの銀行株も弱かった。一方、三井金属、住友電工などの非鉄金属株や、協和キリン、中外薬などの医薬品株が高い。
そのほか、住友ファーマ、アイシン、ブックオフＨ、ＬｉｎｋＵＧ、ユニチカが下落。半面、栄研化、メイコー、リガクＨＤ、ファインＤ、大崎電などが上昇した。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
