日経平均株価は３１日、前日比８２２円１３銭安の５万１０６３円７２銭と４日続落して取引を終えた。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）は同４４．４８ポイント安の３４９７．８６ポイント。いずれもプラス圏で推移する場面もあったが、後場は伸び悩んだ。
この日は中東情勢の混乱に伴う原油高や、前日の米国市場での半導体株安が逆風となりハイテク株を中心に売りが先行した。日経平均の下げ幅は一時１３００円を上回ったものの、その後はトランプ米大統領がイランへの攻撃停止を示唆し、原油先物価格が下落したことを好感し前日比プラス圏に急浮上した。ただ、先行き不透明感が強い中で後場は上値が重く、再び下げ幅を広げた。その後はこう着した動きが続いたが、引けにかけて資金離れが進んだ。前月末比の下落率は日経平均が１３％、ＴＯＰＩＸが１１％となった。
東証プライム市場の出来高は２６億４１６０万株、売買代金は８兆３６６６億円。騰落銘柄数は値上がりが６１３、値下がりが９０６、変わらずは５６。
業種別では、全３３業種のうち２５業種が下落し、８業種が上昇した。フジクラやＪＸ金属、ＳＷＣＣといったＡＩ関連株の下げがきつかった非鉄金属のほか、住石ＨＤ、ＩＮＰＥＸなどの鉱業、三菱商、三井物などの卸売りが軟調。ハーモニクをはじめとする機械も弱い。一方、インフォＭＴ、カカクコムなどのサービス業、Ｔ＆ＤＨＤ、ライフネットなど保険が高い。
そのほか、多木化、ニッコンＨＤ、メイコー、ＪＤＩ、イーレックスなどが大幅に下げた半面、好決算の象印や証券会社の格付けが支えとなったテクセンド、ＪＳＢ、中央倉、日軽金ＨＤなどが値を飛ばした。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
