１２日前場は日経平均株価が、前日比８４８円２２銭安の５万４１７７円１５銭と３日ぶりに大幅反落、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同５９．６１ポイント安の３６３９．２４ポイントと下落した。現地１１日の米国株式は、中東情勢の先行き不透明感が拭えぬなか、ＮＹダウが続落した一方、ナスダック総合指数は小幅に３日続伸するなど、まちまちだった。東京市場は、きのう上げ幅を縮小して取引を終え上値が重かったことや、中東情勢に伴う原油価格の上昇懸念が引き続き意識された。売り先行で、日経平均は午前９時７分に同９１８円２１銭安の５万４１０７円１６銭を付けた。その後は、自律反発を狙った押し目買いに下げ渋る場面もみられたが、戻りは限られた。
東証プライム市場の出来高は１１億９０３０万株、売買代金は３兆６００４億円。騰落銘柄数は値上がりが７６銘柄にとどまった一方、値下がりは１４９６銘柄と全体の９割を超えた。変わらずは２２銘柄だった。
業種別では、全３３業種のうち３１業種が下落、２業種が上昇した。三井不、菱地所などの不動産株や、大和証Ｇ、野村などの証券商品先物株が下落。三井住友、みずほなどの銀行株や、ＪＰＸ、オリックスなどのその他金融株も安い。大成建、大林組などの建設株や、ＳＵＭＣＯ、三和ＨＤなどの金属製品株も軟調。ニッスイ、Ｕｍｉｏｓなどの水産農林株や、第一生命ＨＤ、東京海上などの保険株、東レ、ゴルドウインなどの繊維株が弱い。一方、ＩＮＰＥＸ、石油資源などの鉱業株と、任天堂などのその他製品株が上昇した。
そのほか、エニカラー、ＪＤＩ、三井ハイ、ユニチカ、ペプチドリムが下落。半面、京都ＦＧ、Ｂガレージ、シンフォニア、日製鋼、中部鋼鈑などが高い。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：ウエルスアドバイザー社
